事業の運営において大事な「利益」ですが、利益にはさまざまな種類があります。
その中の「粗利」とは、会社の利益の源泉ともいわれる重要な利益。
しかし粗利の意味や粗利率計算方法がわからない人、純利益との違いが分からない人も多いでしょう。
記事では粗利の求め方や業種別の平均、粗利を上げるにはどうすればよいかなどを解説。
粗利や粗利率計算について気になる人はぜひチェックしてください。

粗利とは

粗利について知りたいと考えている人は、粗利の意味や営業利益、純利益との違いについて理解しておく必要があります。
意味や違いについて詳しく解説していきます。

粗利の意味

一定期間の企業利益を表す損益計算書は、企業全体における利益が「純利益」「税引前当期利益」「経常利益」「営業利益」「売上総利益」から構成されています。
その中でも粗利とは、「売上総利益」のことです。
純利益になるまでの基礎のような利益であり、企業の稼ぎにおける源泉と呼ばれることもあります。
会計上「売上総利益」と記されるものの、一般的に現場では粗利と呼ばれます。

営業利益との違い

営業利益とは、売上原価以外の支出を売上総利益から差し引いた利益のことです。
販売費および一般管理費が売上原価以外の支出に該当し、従業員に支払う給与や事務所の通信費、家賃などの経費支出を意味します。
粗利から経費などを差し引いたものが営業利益なので、粗利に比べ営業利益の方が少ない金額になります。
営業利益と粗利が混ざらないように、違いをしっかりと理解しておきましょう。

純利益との違い

純利益とは、得られた利益から税金や経費を差し引いた後に残っている利益のこと。
本業で生じた売上から、売上原価以外にも、販売や営業外損益、管理費、特別損益といった損益や法人税なども全て差し引きます。
純利益は、他の呼び方で「当期純利益」や「最終利益」「税引後利益」などと呼ばれることもあります。
純利益には臨時収益や特別損失が含まれるため、この数字だけを見て経営を判断することはできません。

粗利・粗利率が大事な理由

粗利や粗利率が大事な理由は、粗利や粗利率が高ければ高いほど商品およびサービスにおける付加価値が高いことを意味するからです。
粗利率では商品およびサービスが、原価よりも高い価値として、世の中に認められているか分かります。
粗利率の目安から、商品およびサービスを提供する会社の価値や能力の把握が可能です。

粗利・粗利率を電卓やツールで計算するには

粗利・粗利率を電卓やツールで計算するには、それぞれの計算方法について理解することが必要です。
経営状態を理解するためにも、電卓やツールで計算する方法を抑えておきましょう。

粗利の計算方法

粗利は以下の計算式より電卓やツールで求められます。

粗利=売上高-売上原価

例えばスーパーのような小売業で、原価が1,500円の商品を2,000円で200個売り、すべて売れた場合、粗利は500円×200個で10万円です。
粗利が高い場合、利益が順調なことを意味するので、電卓やツールでの計算方法を理解しておきましょう。

粗利率計算の方法

粗利率計算は以下より電卓やツールで可能です。

粗利率=粗利÷売上高×100

粗利率計算をするには、粗利と売上高が必要になります。
また、企業戦略が成功しているか、取り扱っている商品に問題がないかも粗利率で分かるため粗利率計算式を覚えておきましょう。

業種別の平均粗利率の目安は?

業種別で平均粗利率の目安は大きく異なります。
業種別に3つ紹介します。
例えば飲食業の平均粗利率の目安は約60%~70%です。
製造業の場合は会社により異なりますが、平均粗利率の目安は約20%~30%です。
学習塾や歯科医院、コンサルタント業などのサービス業の場合は、平均粗利率の目安は50%以上です。
このように業種別で平均粗利率の目安は違うので、業種別に理解することで平均と比較できます。

粗利を上げるには

粗利を上げるには、さまざまな方法があります。
良好な経営状態にするためにも、粗利の上げ方について理解しておきましょう。

売上を上げる

粗利を上げるには、売上を上げることです。
例えば、主力製品に力を注いだり、主力製品と組み合わせて販売可能な商品を販売したりするなど、売上が上がるよう工夫しましょう。
販売価格を簡単に上げると商品のリピーターを失うリスクがあるため、慎重に検討するべきです。
粗利の計算方法で解説したように、売上が上がっても売上原価も同程度上がってしまうと粗利は変わらないため注意しましょう。

原価を減らす

粗利を上げるには、原価を減らす方法も粗利を向上させるために有効な手段です。
仕入れ先の見直しや、在庫管理を行って過剰在庫を持たないようにするのがおすすめです。
しかし、原価を減らしたことにより、これまで提供していた商品やサービスに比べ品質が下がってしまう可能性があります。
品質が下がることで顧客が減ってしまっては意味がありません。
そのため、原価を減らす際には品質を維持する工夫が必要です。

固定費などのコスト削減

粗利を上げるには、固定費などのコスト削減も有効な方法です。
例えば、オフィスや店舗の家賃、設備の減価償却費などをチェックし、一定に発生する費用を減らせないか見直しましょう。
固定費を削減できれば、その後も継続してコスト削減が実現できるのがポイント。
その分売上が利益になる割合が大きくなり、結果的に粗利を上げることが可能です。

商品の付加価値を上げる

粗利を上げるには、商品の付加価値を上げることも有効です。
付加価値とは、商品やサービスに競合他社とは異なる独自の魅力や機能のことで、ユーザーのニーズに合ったものが必要です。
粗利は商品やサービスの基本的な価値を意味するので、付加価値が高いほど粗利の向上に繋がるでしょう。
機能やコンセプト、デザインなど、付加価値を上げる方法も検討してみましょう。

粗利から読み取れること

粗利は企業の経営状態を把握する上で、非常に重要になってきます。
粗利から読み取れることは、以下の通りです。

売上原価が妥当かどうか

粗利が高いことは、原価が抑えられていることを意味しています。
粗利が同業他社と比較し極めて低い場合には、商品原価がかかりすぎている可能性があります。
売上原価を減らすことが粗利の向上に繋がるので、そのような場合は原料や仕入先を見直してみましょう。

商品の競争力や付加価値の大きさが分かる

商品価格は、原価だけで決められるわけではなく、付加価値でも変わってきます。
例えば、1個80円の鶏肉をシェフが唐揚げにし、配膳して付加価値が生じることで、原価の何倍もの価格で販売可能です。
そのため、粗利が低い場合は、消費者から見て付加価値に魅力があるか検討してみましょう。

戦略が正しいかどうか

粗利が低い場合、売上が少ないことを意味するため、戦略が正しいかどうか数値から判断できます。
販売時期を逃してしまった場合、商品の価格を下げて売るしかなく利益が上がりません。
粗利を高めたい場合は、粗利を基に戦略が正しいか確認するようにしましょう。

まとめ

粗利は、「売上総利益」のことであり、純利益になるまでの基礎のような利益です。
粗利は営業利益や純利益と異なり、付加価値や戦略が判断できる数値のため、粗利率計算方法をしっかりと理解しておく必要があります。
粗利を上げるには、売上を上げたり原価を抑えたりする方法があります。
また業種別で平均粗利率の目安は異なり、業種別の平均を理解しておくことで基準の一つにできるので、意識してみて下さい。